FM島原 島原ケーブルテレビ 島原コミュニティ
SHIMABARA TIMES WEB 島原半島の最新情報をお届けするサイトです!
2024年(令和6年)
517(金曜日)
文字サイズ 文字サイズ小 文字サイズ標準 文字サイズ大 島原新聞

ヘッドラインニュース
2017年11月25日 00時00分更新
全国で高級フランス料理店などを展開する株式会社ひらまつ(東京都渋谷区)が経営する「ブラッスリー ポール・ボキューズ博多」=JR博多シティ9F=で23日、島原産の食材を使ったコラボディナーが開かれた。6回目となった今回の食事会には、一般客や各食材の生産者、市職員ら約50人が来店。素材の良さを最大限に引き出す猪野圭介料理長の新作料理とともにソムリエが厳選した4種のワインを堪能した。
2017年11月23日 00時00分更新
他国からの武力攻撃事態を想定した本年度「県国民保護共同訓練」が22日、雲仙市の多比良港埋立地などで開催され、国や県、市など22機関計約200人と地域住民35人が参加し、弾道ミサイルの発射・落着事案を想定した訓練にのぞみ、連絡体制や対応を確認した。
2017年11月23日 00時00分更新
「いい夫婦の日」の22日、島原市は恒例の「金婚祝賀式」を島原文化会館で開催し、苦楽をともに結婚50年の節目を迎えた夫婦56組を祝った。
2017年11月23日 00時00分更新
サッカーJ1への昇格を決めたV・ファーレン長崎の高田明社長と高木琢也監督ら4人が22日、島原市役所を訪れ、古川隆三郎島原市長に今季の結果を報告した。
2017年11月22日 00時00分更新
「島原市長杯いきいきグラウンド・ゴルフ大会」が20日、三会ふれあい運動広場で行われた。市内7地区から約160人の愛好家が参加し、楽しみながらプレーした。
2017年11月21日 00時00分更新
「第12回島原タグラグビーフェスティバル」が19日、市営平成町多目的広場で開催された。島原半島3市や諫早市、長崎市から約50チーム・約400人(幼児〜一般)が参加し、強風の吹き荒れるなか、熱戦を展開した。
2017年11月19日 00時00分更新
「土木の日」の18日、島原半島にある歴史的に価値の高い土木施設を観光資源として活用・検討するため、県がモニターツアー「島原半島土木遺産めぐり」を実施し、京都府など県内外の20〜80代の男女32人が参加。島原城の石垣などを巡って魅力を感じてもらい、見識を深めてもらった。
2017年11月19日 00時00分更新
島原市の花である「梅」に親しんでもらおうと、島原農業高校食品加工部(本多麻由部長)が株式会社山一(小嶺一春社長)=南島原市布津町=と連携して「あごだし手延べそうめん梅茶漬け」を考案した。同商品の完成報告を兼ねて17日夕、生徒や関係者ら約15人が古川隆三郎島原市長を表敬訪問した。
2017年11月19日 00時00分更新
公益社団法人島原市シルバー人材センター(吉田正富理事長、290人)は18日、島原城で「秋の社会奉仕活動」を実施。60〜80代の会員約160人が参加し、城内やお堀周辺の清掃活動に汗を流した。
2017年11月17日 00時00分更新
雲仙・普賢岳が噴火したとされる1990年11月17日からきょう17日で丸27年。噴火災害時の火砕流で甚大な被害を受けた島原市安中地区にある中木場保育園は16日、溶岩ドーム崩落を想定した避難訓練を行い、全園児と全職員ら約100人が参加し、避難経路の再確認などを行い、万が一に備えた。
2017年11月17日 00時00分更新
平成23〜25年までの工事で21ヘクタール(うち7ヘクタールが耕作放棄地)のほ場が整備された島原市宇土山地区で14日、児童らが同地区の農地を巡る「目指せ杉谷博士!宇土山農地探検隊」が行われた。島原四小の3年生24人が耕作放棄地解消事業の現地見学を通して、地域農業の現状と課題について理解を深めた。
2017年11月16日 21時49分更新
島原工業高校(辻法行校長)の2年生117人を対象にしたインターンシップ(就業体験)が15日から、島原半島3市内などで開かれた。
2017年11月16日 00時00分更新
雲仙岳レスキューネットワーク協議会が14日、雲仙市の矢岳で合同訓練を実施。関係者ら55人が参加し、山での遭難を想定して捜索や救助訓練を実践的に行い、万が一に備えた。同協議会は昨年7月に発足し、訓練は昨年に続いて2度目。
2017年11月16日 00時00分更新
レスリングの「平成29年度長崎県高等学校新人大会」(主催=県高体連、県教委、県レスリング協会)が11〜12の両日、県立大村工業高校体育館で開かれ、島原高校が島原工業を6―1で破り、12連覇を達成した。
2017年11月15日 00時00分更新
島原青年会議所と島原市社会福祉協議会は14日、「災害時相互協力協定」を締結した。自然災害等で設置される災害ボランティアセンターの運営など連携を通じて円滑な被災地支援を目指す。
« previous  next »